価値観や死生観の多様化により、近年は家族葬や一日葬が注目されていますが、そもそもお葬式をしないという選択はありなのでしょうか。

宗教的な儀式は行わず、火葬だけしてほしいとの希望は叶えられるのか気になります。

火葬のみの葬儀は直葬といい、元々は経済的に困窮している人や身寄りがない人などがやむなく選択していたもの。自ら直葬を選ぶ場合は、家族や親族にしっかりと説明ができるように理解を深めておく必要があるでしょう。

また、自分の葬儀だけではなく、親や親族が直葬を選択することも考えられる時代です。

お墓もいらない場合の供養方法なども含め、お葬式をしないとどうなるのか詳しく見てみましょう。

葬式をしないとどうなる？

日本では古くから死者儀礼が重んじられ、中国の史書『魏志倭人伝』にも邪馬台国の時代から殯（もがり）と呼ばれる葬送を行っていたことが記されています。

そして、長い歴史の中で葬儀の形式は変化しつつも、お葬式をする理由は今も変わっていません。

そもそも葬式をする理由とは

殯では、故人は埋葬するまでの長い期間、棺の中に仮安置されます。

これには故人との別れを惜しみ、魂を弔う意味がありますが、同時にご遺体の腐敗や白骨化を目にすることで、故人が復活しないと理解する意味があったと言われています。

現在のお葬式も故人の死を悼み、成仏を願うためだけの儀式ではありません。遺族が死を受け入れ、気持ちを整理するために必要な時間と考えられています。

法的にはしなくても問題ない

人が亡くなったときに法律で決められているのは、亡くなってから7日以内に役所に死亡届を提出する義務があるのみ。これに反すると戸籍法第135条により処罰の対象となります。

つまりお葬式をしなくても、それ自体を罰する法律は存在しません。

ただし、注意する点があります。

• 自治体や市町村の条例によって、ご遺体は火葬または土葬を行わなくてならない
• 自宅などにご遺体を安置していると死体遺棄罪になる

こうした理由から、法律上はお葬式をしなくても問題はないものの、実際には火葬または土葬を行う必要があります。

葬式をしたくない人の事前準備

現状では葬儀に関係する条例や法律によって、一切のお葬式を行わない選択はとれません。

お葬式をしたくないとは、あくまでも一般的な葬儀をしたくないと言い換えられます。

それでは、一般的な葬儀をしないとの希望を叶えるためには、どのような準備を行うと良いのでしょうか。

葬式しない理由をはっきりと示す

終活の一環として、自分の最後について考える人が増えています。

エンディングノートや遺言書などに記載した内容を元に、お葬式に本人の意思が反映されることは珍しくありません。

一般的な葬儀をしたくないのであれば、その意思や理由を明記しておきましょう。

家族と話し合っておく

文章に残すだけではなく、日ごろから家族に対して自分の思いを伝えておくことも大切です。

これまでは「死んだ後の話をするのは縁起が悪い」とされてきました。しかし、今の時代は、葬儀の話を生前に話し合うのは、家族が困らないための配慮や自分の意志を託すためには不可欠であるとの考え方に変わりつつあります。

親族や友人などに伝えておく

一般的なお葬式をする意思がないことを、本人の口から親族や友人などに伝えておきましょう。

生前に理解を深めておければ、火葬後に遺族が「最期に会いたかった」などと責められてしまう状況を防げます。

葬儀社に直葬の希望を伝えておく

一般的な葬儀を選ばない場合、火葬のみを執り行う直葬の形式となります。

近年は直葬を行っている葬儀社が増えてきましたが、葬儀を依頼したい葬儀社が必ず対応しているとは限りません。

直葬を希望するのであれば、葬儀社が対応可能であるかを確認しておきましょう。

なお、葬儀社では、365日いつでも電話やインターネットなどで無料相談を受け付けています。葬儀についての知識が豊富で、分からないことに対して丁寧に応じてくれる葬儀社なら、自分の葬儀も安心して任せられるでしょう。料金について問い合わせても大丈夫です。

葬式しない場合でもやるべきこと

一般的なお葬式を行わなくても、日本では自治体の条例などにより、ご遺体を火葬をしなくてはなりません。

火葬を行うときに必要な準備を解説します。

役所での手続き

死亡届を役所に提出し、火葬・埋葬許可証を受け取ります。

一般的にA3サイズで、向かって左側は死亡届、右側が死亡診断書（または死亡検案書）の2部構成となっており、死亡診断書（死亡検案書）は医師が記入し、死亡届は届出人が記入します。

死亡届の届出人になれる人は、以下のとおり。

• 同居の親族
• その他の同居者
• 家主や地主又、土地の管理人
• 同居の親族以外の親族、後見人、保佐人、補助人及び任意後見人

なお、役所に死亡届を提出するのは届出人である必要はなく、葬儀社が代行して問題ありません。

火葬または土葬

日本では法律で土葬を禁止していませんが、市町村の条例で禁止されていたり、墓地などを管理する団体が許可していない地域が多いため、事実上行えないと考えてください。

また、墓地、埋火葬に関する法律により、亡くなってから24時間以上が経過しないと火葬はできません。

親族や友人・知人への連絡

直葬に参列するのは遺族のみの場合が多く、基本的に親族や友人・知人は参列できません。

遺族は火葬の前に直葬を執り行う旨や理由を親族などに伝えて、理解を得ておきましょう。

葬式しないときの選択肢

一般的なお葬式をしない場合に今の日本で選択できるのは直葬になり、直葬は内容によって以下のとおり区分できます。

直葬は次の理由で、葬儀の中で最も費用が安くなります。

• 葬儀会場を借りたり、祭壇を作る必要がない
• 参列者がごく限られた人数になるので、会食や返礼品にお金がかからない（必要ない）
• 宗教者の読経や戒名がない（※）

（※）遺族が希望をすれば、安置所や火葬炉の前で僧侶が読経を行ったり、戒名をいただくこともできます。

直葬は1～2時間で終わり、流れは以下のとおりです。

1. ご逝去
2. ご遺体を病院から安置所または自宅へ搬送
3. 納棺
4. 出棺
5. 火葬
6. 納骨

葬式しない・墓もいらないときの供養方法

お葬式をしない人は、お墓もいらないと考えるのは珍しくありません。

また、宗教者の読経や戒名を行わない直葬は、日本古来の葬送儀礼とは異なります。お寺によっては納骨を拒否されることがあるでしょう。

こうした場合に、遺骨をどうしたら良いのか詳しく説明します。

手元供養

自宅や自分の身の回りなどに遺骨の全部（または一部）を保管し、供養するのが手元供養になります。

全骨は大きい骨壺や置き場が必要になります。難しい場合は、粉骨（遺骨を2㎜以下のパウダー状にする）をして小さい骨壺に納めても良いでしょう。

分骨は分骨証明書が必要になりますが、入手には以下の3つの方法があります。

• 火葬場に発行してもらう
• 市役所で発行してもらう
• 納骨した寺院や霊園で発行してもらう

また、分骨では残った遺骨をどうするか考える必要があります。代表的に方法に以下があるので、合わせて検討するのが良いでしょう。

• 自然葬（樹木葬や散骨）
• 永代供養
• 納骨堂

樹木葬

樹木葬は、墓地、埋葬等に関する法律による許可を得た墓地や霊園に遺骨を埋葬し、墓石の代わりの樹木を墓標にして供養を行います。

樹木葬の多くは一代供養個人墓であり永代供養のため、後継ぎを心配する必要がありません。

永代供養

永代供養とは、遠方に住んでいてお墓参りが難しい方や、お墓を受け継ぐ子孫がいない場合などに、霊園や寺院が維持管理や供養を行う埋葬方法になります。

永代といっても永久ではなく期間は決まっており、一般的には三十三回忌までを期限としているところが多いです。

納骨堂

納骨堂は屋内施設の永代供養墓になり、形式によって様々な種類に分かれています。

元々は遺骨を一時的に預かる場所でしたが、墓の代わりに供養や参拝を行いたいという希望に合わせて納骨堂の数が増えてきました。

墓地や霊園は広大な土地が必要になるため郊外に多いですが、納骨堂は広いスペースが必要ないので、交通アクセスの良い場所にあるのも特徴といえるでしょう。

葬式しないメリット

高齢化社会や核家族化、近所付き合いの減少など、現代の社会状況によって家族葬や直葬のような小規模の葬儀が注目を集めています。

しかし、これまで一般的とされたお葬式を避けて直葬を選ぶ人が増えているのは、社会状況の変化だけではありません。

一般的なお葬式をしないことに、メリットを感じている人が多いのも理由です。

経済的負担が減る

お葬式の規模が大きくなればなるほど、参列者を収容できる会場の手配や、食事や返礼品、香典返しの用意が必要になります。

また、葬儀費用と宗教者へのお布施は別です。合わせた総額は大きな金額となり、負担に感じてしまう方は少なくありません。

直葬は葬儀費用やお布施が必要なく、かかるのは火葬代のみのため、こうした負担を減らすことができます。

葬式を手配する負担が減る

お葬式を行うには、葬儀社と以下の内容を打ち合わせる必要があります。

• 葬儀の日程
• 斎場の場所
• 葬儀の形式
• 喪主
• 祭壇や棺、食事、返礼品などの葬儀のプラン内容

大切な人を亡くし、悲しみに打ちひしがれる中で詳細を決めていくのは、精神的な負担が大きいといわざるを得ません。

しかし、葬儀を行わない直葬は火葬場の手配のみのため、負担を大きく減らせます。

親族の集まりが苦手な人にはストレスが減る

直葬は遺族のみの数名で執り行われることが多いため、大人数の前で挨拶を行ったり、親族との顔合わせや接待を避けたいと考える人に向いています。

葬式しないデメリット

お葬式は、生前に故人と関係があった様々な人にとって最期のお別れの場になります。お葬式をしないということは、そういった貴重な場を奪ってしまうことに繋がります。

親族の理解が得にくい

直葬は核家族や単身者が多い都会型のお葬式とも言われ、東京などの都市部を中心に増えています。NHKが2013年に行った調査では、直葬の割合は関東地方で葬儀全体の22.3％を占めると分かりました。

一方で地方に住む年配者には、従来通りの一般的なお葬式を行うのが常識と考えている人が多数を占めています。

また、地方に行けば行くほど檀家制度が顕著であり、読経や戒名を行わずに故人を見送るのは宗教観に反するだけではなく、菩提寺に対して申し訳が立たないと感じる方も多いでしょう。

人間関係に影響が出る場合がある

会社関係者や友人、知人、近所の人など、生前故人と関わりがあった人の中には、遺族が思うよりも深く濃い付き合いをしていた人がいるかもしれません。

何も知らずに直葬が営まれ、後から亡くなったことを聞けば誰でもショックを受けるはずです。場合によっては、遺族との間でトラブルとなる可能性もあるでしょう。

弔問客の対応が発生する

お葬式で最期のお別れができなかった人が、「せめてお参りをさせてほしい」と自宅に弔問に訪れると想定されます。

直葬のメリットの一つに参列者の接待を避けられることがありますが、実際には後日の弔問客の対応や香典返しの手配などが必要になるでしょう。

葬式しない人の割合

公正取引委員会の調査では、葬儀全体に占める直葬の数はまだまだ多いとは言えません。

しかし、増加率に関しては家族葬と並んで増加傾向にあり、直葬は23.1％と高くなっています。反対に今まで主流であった一般葬の増加率は7.5％と低く、今後は都市部を中心に家族葬や直葬が葬儀全体に占める割合の上位になると予想されます。

知恵袋を見ても、直葬について質問をしている人が多くいました。関心の高さが伺える状況にあると分かります。

葬式しない理由の例

「お葬式は盛大に行うのが故人の弔いになる」と考えている人にとって、直葬を行う人の気持ちはなかなか理解ができないのではないでしょうか。

しかし、故人が直葬を意向した理由や遺族の事情などを知っていれば、頭ごなしに受け入れられないとは思わずに少しは理解が深まるかもしれません。

経済的負担を軽くしたい

葬儀は結婚式のように事前に準備できるものではなく、ある日突然やってくるものです。

遺族として故人にはできる限りを尽くして見送りたいと思ってはいるものの、生活に困窮しているなど様々な事情で叶わない場合もあるでしょう。

また、葬儀社が決めている葬儀費用そのものについて不審を抱いているケースもあり、不明瞭なものにお金をかけたくないと思う方もいます。

参列者に負担をかけたくない

従来のお葬式では、すべてが終わるまで2日間を要します。拘束時間が長く、体をゆっくりと休められないので、遠方から参列する人や高齢者には大きな負担であるのは間違いありません。

こうした負担を生前お世話になった人にはできるだけかけたくないと、故人や遺族が思っている可能性があります。

従来の宗教形式に疑問がある・こだわっていない

読経や戒名がなくても極楽浄土に行けると考えている人や、そもそもこの世とあの世といった区別などないと考える人は少なくありません。

また、菩提寺や檀家制度が身近に存在せず、宗教者のいるお葬式自体にこだわりや関心が薄い人も増えています。

故人が希望していた

これまではお葬式に故人の遺志が反映されることは少なく、多くは遺族が故人が喜ぶであろう形を想定して執り行われてきました。

しかし、終活が定着した現代は、遺言書やエンディングノートに自身が希望する葬儀の形を書き残すことができます。それが直葬であれば、遺族として故人の気持ちを汲んだ葬儀を執り行いたいと思うのが自然でしょう。

少人数や家族のみで故人を見送りたい

参列者の多い葬儀は遺族が親戚などの接待に追われ、大きな負担になります。

ですが、身内のみであれば、遺族は対応を気にする必要がありません。

感染症対策

昨今の新型感染症流行に伴い、感染対策として親の葬式を直葬で行った人もいます。

こうしたニュースを切っかけに、直葬を知った人も少なくありません。今後も感染症予防を理由とした直葬は、継続されるであろうと見られています。

葬式しないときによくある質問

直葬を選ぶ人の割合が増えているとはいえ、一般葬などに比べてまだまだ認知度が低いのが現状です。

直葬を検討するときに、多くの人が疑問や不安に思うことをご紹介します。

火葬のみの場合に香典は？

どのような形式のお葬式でも、香典は準備しておくのが常識です。

遺族から参列をお願いする旨の連絡が来た人は、親族の中でも故人や遺族に近しい関係といえるので、香典について特に言及がなければ尋ねても失礼にはなりません。

連絡がなかった親族や友人などは、香典を渡すのは葬儀後の自宅弔問の場になります。この場合も、弔問の日時を伺うときに香典の有無を確認しても良いですが、尋ねにくいのであれば持参するようにしましょう。

また、遺族側が香典辞退をするのであれば、親族や友人などにあらかじめその旨を伝えておくことも大切です。

墓もいらない場合にかかる費用は？

従来の家制度では、お墓の名義人が亡くなったときは配偶者や長男が引き継いでいました。自分はお墓を建てるつもりはなくても、親などから引き継いだお墓がある場合もあるでしょう。

お墓の管理費は運営する団体によって異なり、一般的には以下のとおりです。

また、墓じまいをするのであれば墓石の撤去などに費用が必要です。

開眼供養とは、墓じまいなどでお墓から遺骨を取り出すときに、お墓に眠っている故人の魂を抜く儀礼のこと。僧侶が読経を行うので、お布施代として渡します。

離壇料は菩提寺がある場合に墓じまいとすると檀家を辞めることになるため、これまでお世話になったお礼として支払うものです。

このほかに、お墓から取り出した遺骨を納める改葬先（永代供養や樹木葬）などによって、必要な費用が変わりますが、一般的には墓じまいには30～300万円程度かかるとされます。

葬式しないと決めたら事前の準備が必要

一般的なお葬式をせずに直葬を希望するのであれば、何より最初に家族に納得してもらう必要があります。自分が死んだ後、親族や知人などから「なぜ一般葬にしなかった」と責められるのは他でもない家族だからです。

また、お墓もいらないとなれば、遺骨をどうするのかもしっかりと決めておく必要があるでしょう。

現在はまだまだメジャーとはいえない直葬を選ぶからこそ、一般葬以上に事前に入念な準備や根回しを行わなくてはいけません。